この文章のトピックスは以下です。
・特定検診実施率は16年で+21%
・特定検診実施率は年齢が高いほど下がる
・特定検診実施率は会社員と公務員は高く、国保加入者が低い
・特定保健指導対象者は16年で-3.3%
・特定保健指導実施率は16年で+19.9%
・メタボ率は16年で15年で-24.4%
・定期健康診断、有所見率は東北が高く中部が低い
特定検診受信者は16年で約2割増加
特定検診は中高年の健康診断で、厚生労働省には以下記載があります。
・特定健診とは
生活習慣病の予防のために、対象者（40歳～74歳）の方にメタボリックシンドロームに着目した健診を行います。・特定保健指導とは
生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ（保健師、管理栄養士など）が生活習慣を見直すサポートをします。出典：特定健診・特定保健指導について（厚生労働省）
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記は特定検診、実施率推移です。
2008年度38.9%、2023年度59.9%、前後比+21.0%です。
受診者は順調に増えていますが、厚生労働省の目標値は70%以上なので、道半ばです。
https://www.mhlw.go.jp/content/12401000/001000404.pdf
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記は2023年の年齢別、特定検診実施率です。
年齢が上がる毎に実施率は下がっています。
男女比では男性が全年齢層で女性を上回っています。
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記は2023年の保険者の種類別、特定検診実施率です。
会社員が該当する健康保険組合、公務員が該当する共済組合は実施率が8割を超えています。
自営業者が該当する市町村国保が38.2%と一番低く、6割以上が特定検診を受けていません。
特定保健指導割合は16年で微減
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記は特定健康診断を受けて、保健指導対象になったか、その後の保健指導を実施したかです。
特定保健指導対象者割合は2008年度19.9%、2023年度16.6%、前後比-3.3%。
特定保健指導 実施率は2008年度7.7%、2023年度27.6%、前後比+19.9%。
特定保健指導対象者は16年で-3.3%とわずかですが減っています。
そして、特定保健指導を受ける人は、約2割増えています。
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記は2023年の特定保健指導実施率 性・年齢階級別です。
年齢別では高齢になるほど実施率が上がっています。
男女比では64歳以下は男性が、65歳からは女性が上回っています。
メタボ率は16年で15年で-24.4%
出典：2023年度特定健康診査・特定保健指導の実施状況について（厚生労働省）
上記はメタボリックシンドロームの該当者及び予備群です。
2008年度52.6%、2023年度28.2%、前後比-24.4%。
上に掲載した情報では特定保健指導対象者は16年で-3.3%と減っており、こちらはその減り幅が大きい。
世界的には肥満増加トレンドですが、健康志向の高まりか日本は違うようです。
出典：定期健康診断結果報告 （厚生労働省）
上記は2024年定期健康診断・有所見、業種別情報です。
有初見とは、健康診断の検査結果で1項目以上、基準値を超えた「異常」が認められた状態。
健康診断結果書類に、「要再検査」「要精密検査」「要治療」「要経過観察」などが記載されます。
有所見率1位は清掃と畜産業70.6%、最下位は映画演劇54.1%。
エッセンシャルワークが、高い傾向があります。
出典：定期健康診断結果報告 （厚生労働省）
上記は2024年定期健康診断・有所見率、都道府県別情報です。
1位は秋田県でその近辺の都道府県も高い傾向にあります。
最下位は滋賀県で付近の東海地方は低い傾向にあります。
健康診断受診圧力
組織に所属していると、受診する圧力がかかる健康診断。
その中で特定検診は45歳以上が対象です。
今回見てきたデータでは、その受診率は「改善」しています。
根拠は不明ですが、国はこの目標値を70%以上としており、ここからみるともう少しのところまできていますが、未達です。
健康保険組合や共済組合は8割を超えており、市町村国保が4割未満。
課題箇所は個人事業主を含む、市区町村国保加入者の受診率を上げる点です。
とはいえ、現実、個人事業主の受診率を上げるのは難しいと素人ながら感じます。
行政から郵便で案内は届くが、日常が忙しく、いつの間にか検診を忘れている。
何らかの緊急対応があった場合、自分が対応する必要があり、当日検診に行かないシナリオも想像できます。
僕は組織に所属しております。
そして組織から健康診断について、行くのが当たり前のプレッシャーを受けています。
一度も、健康診断をキャンセルした記憶はないのですが、行かなかったら多分、人事から理由をきかれるような仕組みなのではと思っています。
何が言いたいかというと、組織に所属していると健康診断を受けざるを得ない環境がある。
個人だとプレッシャーは低く、健康診断をスキップしやすいということです。
それにしては、「メタボ該当者・予備群」はわずかですが減少しています。
2023年で3割弱ですが、世界的に肥満が増えているのを考えると、日本は優等生です。
以前、僕の身の回りでは太った人が減ったという文章を書きました。
これを書いたのが2018年。
いまは2026年ですが、この感想は8年経ったいまも変わりません。
ややお腹周りが出ているオジサンはいますが、明らかに太っている人は見つけると久しぶり感を抱くレベル。
一時、コロナウイルス蔓延時期、太った人が周囲に増えましたが、彼らのいまは元通りです。
日常会話にジムやヨガ、健康や検診の話が出てくるのも、影響があるのかもしれません。
だれが原因というわけでもなく、Aさんが健康に気を付けだしてBさんも引っ張られる。
やがてその集団が健康意識レベルが高くなる。
違う視点で言うと、自分だけ不健康だと僅かに後ろめたさを感じるような。
いまの若い世代は、お酒やたばこ彼距離を取り、健康意識が以前の人たちに比べ高い。
その世代が中年、老年になっていくので、この先の日本はある程度までは健康度は上がっていくと予想できます。
以前も書きましたが健康のために生きるのは本末転倒ですが、健康がベースなのも事実。
健康診断を受けて、病気を早期発見し健康を維持するのは、いまの日本ではマジョリティです。
さいごに
僕の母親は、いま健康診断は受けていません。
後期高齢者で、もうそれほど長く生きたいと思っていないらしく、健康診断はパスしている。
僕はこの意見に賛成で、健康診断も自由意志です。
覚悟を持って受信しない選択する人はそれで良いと思っています。
